2024年アレルギー性鼻炎免疫療法治療管理料の算定要件と施設基準

注

別に厚生労働大臣が定める施設基準を満たす保険医療機関において、入院中の患者以外のアレルギー性鼻炎の患者に対して、アレルゲン免疫療法による治療の必要を認め、治療内容等に係る説明を文書を用いて行い、当該患者の同意を得た上で、アレルゲン免疫療法による計画的な治療管理を行った場合に、月１回に限り算定する。

アレルゲン免疫療法には、皮下免疫療法と舌下免疫療法があります。 どちらも保険適応で行うことができますが、皮下免疫療法では皮下に注射で投与していき、舌下免疫療法では舌の下（裏側）から投与していく方法です。 少量から徐々に量を増やして繰り返し投与することにより、体をアレルゲンに慣らして、症状を和らげます。

通知

(１) アレルギー性鼻炎免疫療法治療管理料は、入院中の患者以外のアレルギー性鼻炎と診断された患者に対して、アレルゲン免疫療法による計画的な治療管理を行った場合に月１回に限り算定する。なお、アレルギー性鼻炎免疫療法治療管理料イにおいて「１月目」とは初回の治療管理を行った月のことをいう。

(２) アレルゲン免疫療法を開始する前に、治療内容、期待される効果、副作用等について文書を用いた上で患者に説明し、同意を得ること。また、説明内容の要点を診療録に記載する。

アレルゲン免疫療法は、アレルゲンを投与することからアレルギー反応が起こる可能性があり、場合によっては、アナフィラキシーという重い副作用が現れることもあります。

(３) 学会によるガイドライン等を参考にすること。

令和６年　アレルギー性鼻炎免疫療法治療管理料に関する施設基準

(１) 当該保険医療機関内にアレルギーの診療に従事した経験を３年以上有する常勤医師が１名以上配置されていること。なお、週３日以上常態として勤務しており、かつ、所定労働時間が週22時間以上の勤務を行っている非常勤医師（アレルギーの診療に従事した経験を３年以上有する医師に限る。）を２名以上組み合わせることにより、常勤医師の勤務時間帯と同じ時間帯にこれらの非常勤医師が配置されている場合には、当該基準を満たしていることとみなすことができる。

(２) アレルゲン免疫療法に伴う副作用が生じた場合に対応できる体制が整備されていること。

(３) 院内の見やすい場所にアレルゲン免疫療法を行っている旨の掲示をするなど、患者に対して必要な情報提供がなされていること。

※アレルギー性鼻炎免疫療法治療管理料の施設基準については、当該基準を満たしていればよく、特に地方厚生（支）局長に対して、届出を行う必要はありません。